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規制解説BE試験生物学的同等性PMDAジェネリック規制解説

日本のBE試験を一気通貫で理解する ― 例数・判定法・追加試験の実務フロー

はじめに

後発医薬品の承認申請に必須の生物学的同等性(BE)試験。 ICH・FDA・EMAのガイドラインと比較したとき、 日本(PMDA)のガイドラインには独自の特徴がある。

本稿では「例数はいくつ必要か」「BE不成立だったらどうするか」 「溶出試験の結果はBE判定に使えるか」という 実務で直面する問いに答える形で、日本のBE試験制度を整理する。


1. BE試験の基本設計

BE試験は通常、健康成人を対象とした2×2クロスオーバー試験で実施する。

項目 内容
デザイン 2製剤・2期間・2群クロスオーバー
評価パラメータ AUC、Cmax(対数変換)
判定基準 90%信頼区間が[80%, 125%]内
消費者危険率 5%以下

消失半減期が極めて長い薬物など、クロスオーバーが困難な場合は 並行群間比較試験(パラレルデザイン)も認められている。


2. 例数の考え方

日本(PMDA):例数の下限規定なし

PMDAのBEガイドライン(薬生薬審発0319第1号)Q&Aには 以下の重要な記述がある。

「個体内変動の小さい薬物では、12人以下の被験者による試験によっても 生物学的同等性を示すことは可能である。不必要に被験者を増やすことを 避ける目的で、本ガイドラインでは特に被験者の数を規定していない。」

つまりPMDAは例数の下限を定めていない。 個体内CV%が小さい薬物であれば、少数例でもBE成立の可能性がある。

FDA/EMA:最低12名

一方、FDAおよびEMAは「最低12名の評価可能被験者」を要求している。 日本への申請でも実務上12名以上が標準的な出発点となる。

予備試験の位置づけ

本試験に先立ち**予試験(パイロット試験)**を実施して 必要例数・体液採取間隔を確認することがガイドラインで推奨されている。 予備試験の目安: 12〜18名(FDA/EMA最低要件: 12名) → CV%を推定して本試験の例数を算出 → 予備試験でBEが成立した場合、そのまま申請も可能


3. BE不成立だったら:例数の追加は中間解析つきの計画に限られる

本試験でBEが成立しなかったとき、あとから被験者を足して本試験のデータと合わせる、という方法は原則として使えない。 令和2年3月19日に改正されたQ&A(Q-11)は、本試験とは別に例数追加試験を行い、本試験のデータと合わせて解析することを、原則として認めないとしている。 後発医薬品のBE試験は検証的な試験であり、脱落も見込んだうえで、本試験だけで同等性を示せる例数で実施することが求められる。

認められる形

個体内変動が予想より大きくなる場合に備えて、中間解析の結果に基づいて追加データを取得する計画を組むことはできる。条件は次のとおり(Q-11)。

  • 本試験を始める前に、治験実施計画書に書いておく(中間解析の手順、第一種の過誤確率の制御方法、追加する例数の算出方法、データを合わせる手順)
  • 追加は1回だけ
  • 第一種の過誤確率を制御する。各解析(中間解析・最終解析)の有意水準を片側5%より小さく定めた場合は、その有意水準に対応した信頼区間で評価する
  • 追加する例数は、中間解析の結果から十分な検出力が得られる数にする

認められない形

  • 本試験が不成立になってから、追加を決める
  • 治験実施計画書に中間解析の定めがないまま、追加したデータを本試験と合わせて解析する

予試験の結果も評価には使えない

同じ改正で、予試験の位置づけも変わった。Q-10は、予試験の結果を生物学的同等性の評価に用いることはできないとしている。 予試験は、本試験の例数や採血時点を決めるための試験である。予試験で90%CIが許容域に収まっても、本試験は必要になる。

EMAの2段階デザインとの比較

項目 日本(Q&A Q-11、令和2年版) EMA(BEガイドライン 4.1.8)
位置づけ 中間解析の結果に基づく追加データの取得 2段階デザイン(第1段階の解析を中間解析として扱う)
有意水準 第一種の過誤確率を制御する。片側5%より小さくするなら、対応する信頼区間で評価 両方の解析を調整した有意水準で行う(例: どちらも94.12%CI)
回数 1回 第1段階と第2段階
事前の定め 治験実施計画書に手順を明記 プロトコルに、調整した有意水準とともに明記

平成24年版のQ&Aは、本試験と例数追加試験の併合を、有意水準の調整なしで認めていた。 令和2年の改正で、日本の扱いはEMAの2段階デザインに近い考え方になった。


4. 溶出試験4液同等性→平均値判定法(救済規定)

ガイドライン本文II.2.4)・図1(c)に正規に位置付けられた救済規定であり、 90%CIが[80%, 125%]を外れた場合でも一定条件下でBE成立と判定できる。

どんな場合に使うか

特に個体内CV%が25〜30%以上の高変動性薬物では、 通常の90%CI法でBEを示すために必要な例数が 現実的に実施不可能なほど大きくなることがある。

このような場合に、溶出試験の同等性を補完的根拠として使う 平均値判定法が認められている。

条件

以下の両方を満たす場合: ① 総被験者数20名(1群10名)以上 (中間解析でも、追加したデータを合わせた最終解析でも、この判定は使える。Q&A Q-12) ② 溶出試験(複数の試験液)で標準製剤と 試験製剤の溶出挙動が類似(即放性・腸溶性)または 同等(徐放性)と判定される → 90%CIが[80%, 125%]を外れていても AUC・Cmaxの対数値の平均差が log(0.90)〜log(1.11)の範囲内であれば 生物学的同等と判定可能

溶出試験との連携

この判定法を使うためには、 溶出試験で標準製剤と試験製剤の f2値(類似性因子)が50以上であることが 実務上の目安となる。

CMC NavigatorのPhase2(溶出試験f2解析)で 事前に溶出挙動の類似性を確認しておくことが重要である。


5. 実務判断フロー

Step 1: 予備試験(12〜18名) → CV%を推定 → 必要例数を算出 → 予備試験の結果は同等性の評価には使えない(本試験は必ず行う) Step 2: 本試験(算出例数で実施) → 例数の追加を見込むなら、中間解析の手順を治験実施計画書に書いておく → BE成立(90%CI内)→ 申請 ✅ → BE不成立 → Step 3へ Step 3: 平均値判定法(救済規定/log0.90–1.11ルール) → 条件: 総20名以上+溶出4液同等性 → 平均差がlog(0.90)〜log(1.11)内 → 申請 ✅ → 不成立 → Step 4へ Step 4: 治験実施計画書に、中間解析に基づく追加を定めていたか → 定めていた → 追加データを取得(1回のみ)→ 最終解析  (計画書で定めた有意水準に対応する信頼区間で評価。救済規定も使える) → 定めていなかった → 追加したデータは本試験と合わせられない  → 例数を見直した新しい試験、または製剤処方の再検討

※ 中間解析つきの計画では、Step 2 の解析が中間解析にあたる。有意水準を片側5%より小さく定めた場合、  Step 2 と Step 4 の信頼区間は90%より広くなる。


6. CMC Navigatorでの活用

ステップ 使用モジュール
溶出挙動の確認(f2解析) Phase2 / 溶出試験f2
予備試験データの解析 Phase2 / BE統計解析
必要例数の算出 Phase2 / BE統計解析(例数設計タブ)

まとめ

  • PMDAのBEガイドラインは例数の下限を規定していない
  • FDA/EMAの最低12名が実務上の出発点
  • あとから例数を足して本試験と合わせることは、原則できない。追加できるのは、中間解析に基づく追加を治験実施計画書に定めていた場合の1回だけ
  • 予試験の結果は、同等性の評価には使えない
  • 高変動性薬物では溶出試験補完による平均値判定法が使える
  • これらを組み合わせた判断ツリーが日本のBE試験の実務フロー

注意事項

本稿はPMDAガイドライン(薬生薬審発0319第1号、令和2年3月19日) およびそのQ&Aをもとに作成した。 個別案件への適用にあたってはPMDA相談を推奨する。


更新履歴

  • 2026-11-14:§3「例数の追加」と§5「実務判断フロー」を、令和2年3月19日に改正されたQ&A(事務連絡)の内容に書き直した。それまでの記載は平成24年版のQ&Aに基づいていた。
項目 旧記載(平成24年版Q&A) 現在(令和2年版Q&A)
例数追加試験(Q-11) プロトコールに事前規定があれば、本試験とほぼ同数を1回追加し、統合して判定できる。α調整は不要 本試験と別に行った例数追加試験の併合は原則認めない。中間解析に基づく追加データの取得を計画書に定めていた場合に限り1回。第一種の過誤確率を制御する
予試験の結果(Q-10) BEが成立すれば申請に使える 同等性の評価には使えない
救済規定と例数の追加(Q-12) 追加後の統合例数で20名以上 中間解析でも最終解析でも使える
Navigatorでの活用 「追加試験後の統合解析」を掲載 削除(Navigatorは90%信頼区間だけを計算する)
  • 2026-05-05:「20名ルール」の扱いを修正。日本のガイドラインに通常BE試験の数値的最低例数規定はなく、20名は救済規定(log0.90–1.11ルール)の適用条件である旨を明確化。併せて add-on study の規定(プロトコール事前規定必須・本試験とほぼ等例数・α増大最大2.5%)をQ-11に整合させて修正。